レーシックにも健康保険は適応される？

日本には、保険料を支払っていることを条件に、医療機関に支払う治療費が3割に軽減されるという健康保険制度があります。
そのため、本来なら数万円の費用がかかる治療であっても、数千円程度の支払いで済ませることができるので、お金に余裕のない人でも、平等に治療を受けることができるようになっています。
ただ、病院で受けることのできる診療には、「保険診療」と「自由診療」の2つの種類があります。

保険診療は、怪我をしたり病気をしたりした場合に、健康保険を適応させて治療費の支払いをおこなえる診療のことで、自由診療は、美容整形やインプラントなどのように病気の治療とは認められないため、健康保険の適応外となって、治療費の全額を自己負担する必要のある診療のことを言います。
レーシック治療は、眼科などの医療機関でおこなっている場合もあるため、当たり前のように健康保険が適応をされると考えている人もいるようですが、レーシック治療も美容整形などと同じように病気の治療とは認められていないため、自由診療扱いとなり、治療費の全額を支払わなくてはならないのです。
しかし、レーシック治療には、他に治療費を安く済ませることのできる方法もあります。

ひとつは、民間の保険会社の生命保険に加入をする方法です。
すべての生命保険でレーシック治療が保険金の給付対象となっているわけではありませんが、大手の生命保険会社の場合は、レーシック治療も給付の対象に入っているケースが多いようです。
ただ、保険会社によって給付条件に違いがありますし、給付金目的で保険に加入をする人が増えていることから、最近では、新規で加入をした場合はレーシック治療が給付の対象とならないケースも増えています。

そのため、レーシック治療を検討している場合は、まず加入をしている保険会社に問い合わせて確認をする必要があります。
次に、レーシック手術で医療費控除制度を活用する方法です。
医療費控除制度とは、家族全員で1年間に10万円以上の医療費がかかった場合に、その一部を控除してもらえる制度のことで、年末調整や確定申告などの際に税務署に申告をおこなうことで、控除を受けられるようになります。
ただ、レーシック治療の場合は、すべてのケースが医療費として認められるわけではなく、強度の近視や遠視で日常生活に支障が出ている場合や、眼鏡やコンタクトレンズをつけることが困難なスポーツ選手や職業に就いている場合などに認められることが多いようです。
医療費控除の対象になるかどうかは、税務署の判断によるため、自分のケースが対象になるのかどうかを知りたい場合には、税務署に問い合わせて確認をしてみると良いでしょう。